浦坂純子研究室

浦坂純子プロフィール

はじめまして、浦坂純子です。私の研究室にお越しいただき、ありがとうございます。学生と共に、雇用や労働にかかわる様々な研究テーマに取り組みながら、人々が持てる力を存分に発揮し、気持ちよく働くことのできる社会について考え続けています。ご関心をお寄せいただけましたら、本当に嬉しく存じます。

  □学歴

  □職歴

  □論文・報告書等

  □口頭発表

  □学会

  □研究助成

  □共同研究

  □社会活動

  □フィールドワーク

同志社大学文学部の『同志社教員調査団』コーナーにインタビューが掲載されています。
http://letters.doshisha.ac.jp/wrp/gakunai/repo/2004/20041211/index.html

『ONE PURPOSE（同志社大学通信）』No.155にインタビューが掲載されています。(PDFファイル　4.8MB)
http://www.doshisha.ac.jp/information/onepurpose/pdf/no155.pdf

『同志社の人と研究』にインタビューが掲載されています。
http://www.doshisha.ac.jp/news/hito.php?i=2360

学歴
1985年04月～1988年02月	大阪教育大学教育学部附属高等学校天王寺校舎卒業
1988年04月～1992年03月	大阪市立大学経済学部卒業
1992年04月～1994年03月	大阪市立大学大学院経済学研究科前期博士課程修了
1994年04月～1998年03月	大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程修了

職歴
1996年04月～1998年03月	松山大学経済学部専任講師
1998年04月～2001年03月	同志社大学文学部社会学科産業関係学専攻専任講師
2001年04月～2005年03月	同志社大学文学部社会学科産業関係学専攻助教授
2003年04月～2005年03月	同志社大学大学院文学研究科産業関係学専攻修士課程助教授
2005年04月～2007年03月	同志社大学社会学部産業関係学科助教授
2005年04月～2007年03月	同志社大学大学院社会学研究科産業関係学専攻博士課程助教授
2007年04月～現在	同志社大学社会学部産業関係学科准教授
2007年04月～現在	同志社大学大学院社会学研究科産業関係学専攻博士課程准教授
1998年04月～1999年03月	松山大学経済学部非常勤講師（演習Ⅲ）
1998年10月～1999年03月	大阪市立大学経済学部非常勤講師（統計解析論）
1999年04月～2000年03月	奈良産業大学経済学部非常勤講師（計量経済学）
2000年04月～現在	京都第一赤十字看護専門学校非常勤講師（社会学・統計学）
2001年04月～2001年09月	関西大学経済学部非常勤講師（日本経済論）
2006年04月～2007年03月	北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部客員助教授
2007年04月～2008年03月	北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部客員准教授
2007年04月～2009年03月	京都大学経済研究所非常勤講師（教育経済学）
2009年04月～2010年03月	京都大学経済研究所客員准教授（教育経済学寄附研究部門）

論文
修士論文	1994年03月	「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」，大阪市立大学大学院経済学研究科．
博士論文	1998年03月	「新卒労働需要に関する実証分析」，大阪市立大学大学院経済学研究科．
著書 (単独執筆)	2009年01月	『なぜ「大学は出ておきなさい」と言われるのか－キャリアにつながる学び方－』, ちくまプリマー新書099（全170頁）．
著書 (分担執筆)	1997年06月	『雇用慣行の変化と女性労働』，中馬宏之・駿河輝和編，東京大学出版会．（共著者：駿河輝和他9名）浦坂純子担当：「賃金勾配における企業特殊的人的資本とインセンティブ」，第4章，pp.115-149．（共著者：大日康史）
	2001年07月	『教育が危ない3 「本当に生きる力」を与える教育とは』，西村和雄編，日本経済新聞社．（共著者：西村和雄他10名）浦坂純子担当：「数学教育が人材をつくる」，第3章，pp.39-59．（共著者：西村和雄他2名）
	2001年12月	『社会福祉と家族の経済学（第3回NIRA大来政策研究賞受賞）』，岩本康志編，東洋経済新報社．（共著者：岩本康志他5名）浦坂純子担当：「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差と現金給付」，第7章，pp.163-181．（共著者：大日康史）
	2003年07月	『シリーズ：現代経済研究22 教育改革の経済学』，伊藤隆敏・西村和雄編，日本経済新聞社．（共著者：伊藤隆敏他10名）浦坂純子担当：「基礎科目学習の所得形成への影響」，第3章，pp.29-44．（共著者：西村和雄他2名）
論文	1994年12月	「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化仮説」，『大阪市大論集』（大阪市立大学大学院経済・経営学研究会），77号，pp.55-86．
	1995年03月	「長期生産関数推定における国際比較－構造変化と発展段階を考慮して－」，『経済学雑誌』（大阪市立大学経済学会），95巻5･6号，pp.15-35．
	1996年04月	「日・米・ASEAN3国の資本ストック推計及び他変数の概要」，『調査と研究』（京都大学経済学会），10号，pp.50-85．
	1996年05月	「景気循環、税制改正と所得捕捉率」，『経済学雑誌』（大阪市立大学経済学会），97巻1号，pp.35-53．（共著者：大日康史）
	1996年06月	「就職活動のツボ－私立R大学におけるOBの効果－」，『経済セミナー』（日本評論社），497号，pp.37-41．（共著者：細谷昌礼）
	1996年07月	「新卒労働需要の弾力性分析－3時点間のパネル推定－」，『日本経済研究』（日本経済研究センター），32号，pp.93-110．（共著者：大日康史）
	1997年01月	“Alumni Network Effects on the Labor Market for Graduates : A Case Study of the Relationship between R-university and Firms， ”Osaka City University Economic Review， Vol.32，No.1･2，pp.37-49，with Masayuki Hosotani．
	1997年12月	「新卒労働市場におけるOBネットワーク－私立R大学と私立M大学における大学と企業の関係－」，『松山大学論集』（松山大学学術研究会），9巻5号，pp.115-140．
	1998年03月	“Why is Job-Hunting by Female University Students so Difficult?， ”Osaka City University Economic Review，Vol.33，No.2，pp.1-16．
	1999年09月	「新卒労働市場におけるOB効果と大学教育－5大学サンプルに基づく実証分析－」, 『日本労働研究雑誌』（日本労働研究機構）, 471号，pp.52-65．
	2001年03月	「企業統治と雇用調整－企業パネルデータに基づく実証分析－」，『日本労働研究雑誌』（日本労働研究機構）, 488号，pp.52-63．（共著者：野田知彦）
	2002年11月	「数学学習と大学教育・所得・昇進－「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」に基づく実証分析－」，『日本経済研究』（日本経済研究センター），46号，pp.1-22．（共著者：西村和雄他2名）
	2003年09月	“Studying Mathematics and University Education, Labor Income and Career Promotion： Empirical Analysis on the “Survey on the Effects of Departments of Economics in Japanese Universities on Career Formation”，” 『社会システム研究』（立命館大学社会システム研究所），第7号，pp.1-23．（共著者：西村和雄他2名）
	2003年10月	「NPOは雇用の受け皿となり得るか？－高齢者労働市場としての可能性－」, 『都市問題研究』（都市問題研究会）,55巻,10号, pp.53-67．
	2004年03月	「人的資本蓄積における世代間効果の分析」，『大学論集』（広島大学高等教育研究開発センター），第34集, pp.149-160．（共著者：西村和雄他2名）
	2005年06月	「企画公募型事業の委託プロセスにおける意思決定要因－大阪府を事例として－」，『ノンプロフィット・レビュー』（日本NPO学会），5巻1号，pp.43-55．（共著者：小田切康彦）
	2005年12月	「企業における人材確保・育成の実態：学力と雇用のミスマッチ」，『別冊数学文化日本数学協会論文集』（日本数学協会）pp.1-15．（共著者：西村和雄他2名）
	2006年11月	「キャリア科目を再考する－正課としての意義とあり方－」，『大学と学生』（日本学生支援機構），第33号，pp.17-26．
	2006年12月	「数学学習と所得」，『数学文化』（日本数学協会），第7号，pp.12-20．（共著者：西村和雄他2名）
	2006年12月	“How do Parents’ Educational Background and Subjects Good at in School affect Income and Career Promotion of University Graduates : An Empirical Study in Japan.” Japanese Economic Review，Vol.57，No.4，pp.533-546， with Kazuo Nishimura，Jun-ichi Hirata，and Tadashi Yagi．
	2007年03月	「企業が求める人材と教育に関する実態調査」，『大学論集』（広島大学高等教育研究開発センター）, 第38集，pp.239-255．（共著者：西村和雄他2名）
	2008年03月	「企業による学力評価から見た人材確保と教育政策－日本の中小企業調査から見えるもの－」，『大学論集』（広島大学高等教育研究開発センター）, 第39集，pp.145-162．（共著者：西村和雄他2名）
	2008年05月	「ゆとり教育政策による格差拡大と企業による雇用可能性」，『クオリティ・エデュケーション』（国際教育学会），第1巻（創刊号），pp.19-27．（共著者：西村和雄他2名）
	2008年10月	「NPOにおける有給職員とボランティア－NPO活動への関わり方の実態－」, 『日本労働法学会誌』（日本労働法学会）,第112号,pp.100-110．
報告書 (分担執筆)	1998年03月	『経済と社会保障に関する研究報告書別冊福祉政策と就業行動』，医療経済研究機構．（共著者：岩本康志他3名）浦坂純子担当：「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差」，第5章，pp.119-157．（共著者：大日康史）
	1999年03月	『京都府の雇用開発－介護保険と雇用需給効果・高齢者の雇用開発－』，京都府構造変化等雇用対策協議会．（共著者：中條毅他8名）浦坂純子担当：「ホームヘルパーの賃金決定に関する要因分析」，第1部，第5章，pp.73-88．
	2000年03月	『京都府の雇用開発－介護保険法施行に伴う雇用創出・開発－』，京都府構造変化等雇用対策協議会．（共著者：中條毅他10名）浦坂純子担当：「雇用流動化時代における社会人リカレント教育－大学院修士課程における高度職業人教育の企業側から見た評価－」，第2部，第2章，pp.89-116．
	2001年05月	『21世紀における人材育成に関する調査研究』，財団法人産業研究所（委託先：財団法人社会経済生産性本部）．（共著者：西村和雄他10名）浦坂純子担当：「数学学習と大学教育・所得・昇進－「教育機関としての大学の役割とリカレント教育の方向性」報告－」，第3章（3），pp.106-147．（共著者：西村和雄他2名）
	2003年03月	『平成14年度「少子・高齢化社会における日本の選択～教育、福祉と経済の戦略」研究委員会報告書』，財団法人地球産業文化研究所．（共著者：西村和雄他13名）浦坂純子担当：「格差を拡げる教育政策」，pp.70-79．（共著者：西村和雄他2名）
	2005年02月	『NIRA研究報告書広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究－各地域の特性を生かした自治システムの再編－』（財団法人関西社会経済研究所・財団法人東北開発研究センター）．（共著者：本間正明他28名）浦坂純子担当：「コミュニテイ政策が地域力に与える影響」，第2部，第2章，pp.142-161．
	2006年03月	『平成17年度　中小企業活動支援調査人材育成のための教育と評価の研究』，独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター．（共著者：西村和雄他2名）
	2006年05月	『労働政策研究報告書No.60　NPOの有給職員とボランティア－その働き方と意識』，独立行政法人労働政策研究・研修機構．（共著者：小野晶子他3名）浦坂純子担当：「第3章　団体要因・労働条件・継続意思－有給職員の賃金分析を中心に－」，pp.73-102．
	2006年07月	『賃金制度と労働組合の取組みに関する調査研究報告書』，財団法人連合総合生活開発研究所．（共著者：石田光男他10名）浦坂純子担当：「第1部　第4章　賃金決定・納得性・制度評価－2004連合生活アンケート票に基づく実証分析－」pp.102-123．
	2007年3月	『労働政策研究報告書No.82　NPO就労発展への道－人材・財政・法制度から考える』，独立行政法人労働政策研究・研修機構．（共著者：小野晶子他10名）浦坂純子担当：「第1章　労働条件と継続意思－団体要因から考える－」，pp.23-58．
	2007年3月	『職業生活の充実に関する調査研究』，独立行政法人雇用・能力開発機構・財団法人関西社会経済研究所．（共著者：川口章他10名）浦坂純子担当：「第5章　雇用の場としてのNPO －その経済的処遇の実態から－」，pp.73-96．
	2007年3月	『平成18年度　中小企業活動支援調査　人材育成のための教育と評価の研究』，独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センター．（共著者：西村和雄他2名）浦坂純子担当：「3．中小企業の人材確保面における格差問題－「教育と企業が求める人材に関する実態調査」 2006年度調査結果報告を中心に－」，pp.5-36．
	2008年3月	『科学研究費補助金　特別推進研究（16001001）「現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究」成果報告書　2005年SSM調査シリーズ4　働き方とキャリア形成』， 2005年SSM研究会．（共著者：阿形健司他6名）浦坂純子担当：「3　誰が雇用を流動化させるのか－Job-Hopperの実証分析－」，pp.37-65．
研究ノート	2004年03月	「「阪神地区公立高等学校出身者のキャリア形成に関する調査」報告」，『評論・社会科学』（同志社大学人文学会）, 73号，pp.1-30．（共著者：森山智彦）
研究ノート	2004年12月	「「創業者のキャリアと経営資源確保に関する調査」報告」，『評論・社会科学』（同志社大学人文学会）, 74号，pp.1-28. （共著者：堀内映志）
書評	1998年11月	「大西広［1998］，『環太平洋諸国の興亡と相互依存－京大環太平洋モデルの構造とシミュレーション－』，京都大学学術出版会」，『経済科学通信』（基礎経済科学研究所），88号，pp.44-46．
書評	2009年03月	「橘木俊詔［2008］，『女女格差』，東洋経済新報社」，『同志社時報』（学校法人同志社），127号,p.103．
項目執筆	2007年4月	『人事労務管理用語辞典』，中條毅責任編集，ミネルヴァ書房．（共著者：中條毅他117名）浦坂純子担当：「マルチ・キャリア・パス（p.247）」「試用期間（p.124）」「ヘッドハンティング（p.236）」「定着率（p.192）」「スピンアウト（p.150）」．
その他	2004年07月	「創業支援施策に関する実証分析－創業者のキャリアの視点から－」, 『都市政策』（財団法人神戸都市問題研究所），第116号，pp.132-136．（共著者：堀内映志他2名）
	2003年06月	「CAMPUS NOW 数学学習と大学教育・所得・昇進－「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」に基づく実証分析－」，『大学創造』（高等教育研究会），第13号，pp.54-65．
	2006年4月	「シリーズ明日の雇用政策（第9回）大学教育と卒業後のキャリア形成」，『Labor Research Library』（全労済協会），第10号，pp.23-26．
	2007年11月	「NPOで「働く」ことを考える－精神的充足から有能な人材が定着する環境整備を－」，『NPOジャーナル』（特定非営利活動法人関西国際交流団体協議会），第19号，pp.18-23．

口頭発表
1994年10月 1994年11月	「戦後資本係数の長期変動と産業構造変化」，経済統計学会関西支部例会（10月15日，立命館大学），経済統計学会第38回全国総会（11月10日，静岡大学）．
1996年04月 1996年05月	「新卒労働需要の弾力性分析－3時点間のパネル推定－」，関西労働研究会（4月26日，関西経済研究センター），理論・計量経済学会西部部会（5月18日，長崎大学）．
1996年09月 1996年11月	「新卒労働市場におけるOBの役割－私立R大学における大学と企業の関係－」，理論・計量経済学会1996年度大会（9月22日，大阪大学），経済統計学会関西支部例会（11月16日，大阪市立大学）．
1997年05月	「女子大生の就職難に関する実証分析」，理論・計量経済学会西部部会（5月17日，滋賀大学）．
1997年09月	「新卒労働市場におけるOBネットワーク－私立R大学とM大学における大学と企業の関係－」，理論・計量経済学会1997年度大会（9月14日，早稲田大学）．
1997年09月	「高齢者福祉サービスにおける自治体間格差」，理論・計量経済学会1997年度大会（9月14日，早稲田大学）．（共同研究者：大日康史）
1998年05月 1998年11月	「新卒労働市場におけるOBネットワークと大学教育」，労働社会調査文献研究会（5月15日，日本労働研究機構），経済統計学会関西支部例会（11月21日，立命館大学）．
1999年10月	「コーポレート・ガバナンスと雇用調整」，日本経済学会1999年度秋季大会（10月16日，東京大学）．（共同研究者：野田知彦）
2000年11月	「ホームヘルパーの賃金決定に関する要因分析－地域における高齢者福祉サービスに関する調査（（財）連合総合生活開発研究所）を利用して－」， SSJデータアーカイブ第4回公開セミナー－マイクロデータを利用した研究と教育－（11月20日，東京大学）.
2001年02月	「調査から見た大学教育・就職・所得・昇進－数学学習の人材育成への効果－」，大阪経済法科大学経済研究所学術交流講演会（2月2日，大阪経済法科大学）.
2001年03月	「参加モチベーションに見るNPO労働市場の二重構造－「非営利組織（NPO）の労働市場に関する実態調査」に基づく実証分析－」，日本NPO学会第3回年次大会（3月20日，キャンパスプラザ京都）．（共同研究者：小野晶子）
2001年10月 2002年06月	「数学学習と大学教育・所得・昇進－「経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査」に基づく実証分析－」，日本経済学会2001年度秋季大会（10月7日，一橋大学），高等教育研究会第45回定例研究会（6月19日，京都私学会館）．（共同研究者：西村和雄他2名）
2002年03月	「NPOにおける機会労働費用と組織効率性」，日本NPO学会第4回年次大会（3月8日，明治大学）．（共同研究者：小野晶子・竹廣良司）
2003年01月 2003年03月	「NPOにおける高齢者の自己実現と活動促進－大阪府におけるNPO法人と活動参加高齢者の調査分析－」， 2002年度第8回NPO研究フォーラム（1月19日，大阪大学），日本NPO学会第5回年次大会（3月15日，帝塚山大学）．（共同研究者：堀内映志他4名）
2003年01月 2003年03月	「行政とNPOの協働における事業委託の位置づけ－京都府の事例に基づく実証分析－」， 2002年度第8回NPO研究フォーラム（1月19日，大阪大学），日本NPO学会第5回年次大会（3月15日，帝塚山大学）．（共同研究者：栗田季史他2名）
2003年06月	“How do Parents’ Educational Background and Subjects Good at in School affect Income and Career Promotion of University Graduates : An Empirical Study in Japan.” 関西労働研究会（6月27日，関西経済研究センター）．（共同研究者：西村和雄他2名）
2004年03月	「キャリア形成とNPO－阪神地区公立高等学校出身者における実証分析－」，日本NPO学会第6回年次大会（3月19日，横浜市開港記念会館）．（共同研究者：森山智彦他1名）
2004年03月	「事業委託におけるNPOの選定基準－大阪府の事例に基づく実証分析－」，日本NPO学会第6回年次大会（3月19日，横浜市開港記念会館）．（共同研究者：小田切康彦）
2004年09月	「企業統治と雇用調整－赤字調整モデルを通じた検討－」，日本経済学会2004年度秋季大会（9月26日，岡山大学）．（共同研究者：野田知彦）
2004年10月	「中途採用市場におけるジョブ・マッチング」，経済統計学会関西支部例会（10月23日，同志社大学）．（共同研究者：森山智彦）
2005年03月	「行政からの事業委託に伴うNPOの組織・マネジメント構造の変化」，日本NPO学会第7回年次大会（3月21日，関西学院大学）．（共同研究者：小田切康彦）
2005年03月	「行政は地域力を育てるか？－「自治体のコミュニティ・NPO活動支援に関する実態調査」による検討－」，日本NPO学会第7回年次大会（3月21日，関西学院大学）．（共同研究者：山内直人・堀内映志）
2005年08月 2005年09月	「企業が新卒採用者に求める数理的能力：アンケート調査」，日本数学協会第3回年次大会（8月28日，東京大学），数学教育の会2005年夏の集会（9月3日，学習院大学）．（共同研究者：西村和雄他2名）
2005年10月	「成果主義と賃金決定－2004連合生活アンケート票に基づく実証分析－」，社会政策学会第111回大会（10月9日，北海道大学）．
2006年06月 2006年08月 2006年09月	「NPOの担い手－その働き方、動機、キャリアの実証分析－」，日本NPO学会第8回年次大会（6月3日，新潟市朱鷺メッセ)．（共同研究者：小野晶子他2名），北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部生涯学習フォーラム（8月29日，北海道大学），関西労働研究会（9月22日，ウェスティンホテル淡路）．
2007年03月 2007年06月	「労働条件と継続意思－団体要因から考える－」，北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部生涯学習フォーラム（3月14日，北海道大学）， 2007年度第3回NPO研究フォーラム（6月17日，大阪大学）．
2007年03月	「職場としてのNPO－ワーカー・団体・行政から読み解く－」，日本NPO学会第9回年次大会（3月17日，大阪商業大学)．（共同研究者：石田祐他2名）．
2007年08月	「労働市場におけるミスマッチ」，第2回国際教育学会総会（8月12日，京都大学）．
2008年01月	「NPOで「働く」ことを考える－精神的充足から有能な人材が定着する環境整備を－」，平成19年度科学研究費補助金・学術創成研究費「ポスト構造改革における市場と社会の新たな秩序形成－自由と共同性の法システム－」平成19年度第3回社会の秩序形成部会研究会（1月30日，京都大学）．
2008年03月	「同志社大学の事例－プロジェクト科目について－」，北海道大学高等教育機能開発総合センター研究発表会（3月8日，北海道大学）．
2008年04月 2008年05月	「NPOにおける有給職員とボランティア－NPO活動への関わり方の実態－」，平成19年度科学研究費補助金・学術創成研究費「ポスト構造改革における市場と社会の新たな秩序形成－自由と共同性の法システム－」平成20年度第1回社会の秩序形成部会研究会（4月18日，京都大学），日本労働法学会第115回大会（5月18日，熊本大学）．（共同研究者：村中孝史・皆川宏之）
2008年05月	「保健・医療・福祉系NPO法人における有給職員とボランティア－その働き方と意識－」，「福祉職のキャリアに関する基礎的研究」第7回研究会（5月27日，同志社大学）．
2009年7月	「キャリア教育と言わない大学生のキャリア教育－正規教育とキャリア教育の架橋－」, 大学生研究フォーラム2009（7月26日,京都大学）．

学会
1994年05月～現在	経済統計学会
1994年09月～現在	理論・計量経済学会（現日本経済学会）
2001年03月～現在	日本NPO学会
2001年06月～現在	社会政策学会
2002年03月～現在	社団法人日本労使関係研究協会
2007年04月～現在	社団法人関西国際産業関係研究所
2006年08月～現在	国際教育学会

研究助成
1996年度	全国銀行学術研究振興財団学術研究助成研究「女子大生の就職難に関する経済学的分析」（40万円）
1997年度	日本証券奨学財団研究調査助成研究「新卒労働市場におけるOBの役割」（100万円）
1999～2000年度	文部省科学研究費補助金奨励研究A 「新卒労働市場における大学教育の効果に関する実証分析」（220万円）
1999～2001年度	文部省科学研究費補助金基盤研究B 「日本におけるエマージング労働市場の研究（研究代表者：中田喜文他3名）」（1300万円）
2002～2004年度	文部科学省科学研究費補助金若手研究B 「大卒女性の教育効果とキャリア形成に関する実証分析」（370万円）
2003年度	神戸ブレイン研究支援事業「創業支援施策に関する実証分析－創業者のキャリアの視点から－（研究代表者：堀内映志他2名）」（100万円）
2005～2006年度	文部科学省科学研究費補助金若手研究B 「多様化する教育訓練・就業形態・キャリア形成に関する実証分析」（340万円）
2007～2010年度	文部科学省科学研究費補助金若手研究B 「労働市場の流動化に伴う持続的キャリア形成：キャリアステージと移行・経路・人的投資」（340万円）

共同研究
1999年～現在	21世紀人材育成フォーラム－21世紀における日本の人的資本の育成と質の向上に関する共同研究－
2003年12月～2005年02月	広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究－各地域の特性を生かした自治システムの再編－
2004年04月～2009年03月	2005年社会階層と社会移動調査研究
2005年～現在	人材育成のための教育と評価の研究
2005年04月～2007年03月	NPOにおける「就業」に関する調査研究

社会活動
1999年03月～1999年11月	枚方市労働問題対策委員
2002年11月～2004年11月	大阪府NPO活動促進検討委員会委員
2003年03月～2004年03月	大津市介護保健サービスの質の向上に関する検討委員会委員
2002年09月	第3回日本次世代オピニオンリーダー交流訪韓団（財団法人日韓産業技術協力財団）
2002年07月／2003年07月	川西市生涯学習短期大学レフネック「人間科学科」講師
2005年09月	智辯学園奈良カレッジ「わくわく土曜日」
2005年10月	専門社会調査士資格認定（第000360号）
2005年10月	経済知力フォーラム特別授業（同志社香里中学校・高等学校）
2007年09月	経済知力フォーラム特別授業（大阪府立三島高等学校）
2007年11月	北海道札幌旭丘高等学校「進路セミナー・学問研究会」
2008年01月／2009年01月	労働リーダーシップコース「統計学」（全日本金属産業労働組合協議会：IMF-JC）
2008年01月	経済知力フォーラム特別授業（京田辺市立大住中学校）
2008年02月	第5回人事労務管理セミナー（財団法人産業雇用安定センター京都事務所）
2008年05月	智辯学園奈良カレッジ「土曜講座」
2008年06月～2010年05月	京都府公益認定等審議会委員
2009年04月～2011年03月	財団法人淡海文化振興財団評議員
2009年5月	NPO法人びわこ豊穣の郷第6回通常総会記念講演

フィールドワーク
1999年11月	大学院修士課程における高度職業人教育に関する実態調査（調査票）
1999年11月	非営利組織（NPO）の労働市場に関する実態調査－NPO団体調査－（調査票）
2000年07月	非営利組織（NPO）の労働市場に関する実態調査－NPO労働者個人調査－（調査票）
2000年02月	経済学部出身者の大学教育とキャリア形成に関する実態調査（調査票）
2001年02月	大学卒業者の教育と就業状況に関する実態調査（調査票）
2002年01月	伝統産業における高年齢者の雇用機会確保と技能継承に関するアンケート調査（調査票）
2002年12月 2005年09月 2006年09月	教育と企業が求める人材に関する実態調査（調査票・事例）
2002年10月	NPOにおける高齢者の自己実現と活動促進に関する実態調査（調査票）
2003年10月	創業者のキャリアと経営資源確保に関する調査（調査票）
2003年12月	阪神地区公立高等学校出身者のキャリア形成に関する調査（調査票）
2004年07月	自治体のコミュニティ・NPO活動支援に関する実態調査（調査票）
2005年09月	人事制度改革と成果主義に関する調査（調査票）
2005年08月／2006年08月	NPO活動と就業に関する実態調査（調査票・事例）
2007年09月	採用・転職のプロセスに関する実態調査（調査票）
2008年06月	人材育成に関するアンケート調査（WEB）
2008年12月	新・京都産業政策プロジェクト（調査票・事例）